土地や不動産を売却するときは、さまざまな書類を揃えなければならず、手続きもややこしいことが多いものです。
ましてや売却したい土地が遠隔地にある場合は、どのように手続きを進めたら良いか分からないという方も多いでしょう。
この記事では、遠隔地にある土地を売却する際の準備物や手続き方法、注意点について、わかりやすく解説します。
遠隔地の土地の売却を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
土地の売却・遠隔地の場合に必要な準備物
売却したい土地が遠隔地にある場合は、その遠隔地の不動産会社に依頼するのが一般的です。
まずは遠隔地の土地の売却を不動産会社に依頼する際に、必要な準備物をチェックしておきましょう。
●身分証明書（本人確認のため）
●実印（売却者のもの。土地共有の場合は全員分の実印が必要）
●印鑑証明書（直近3ヶ月以内のもの。土地共有の場合は全員分の印鑑証明が必要）
●登記識別情報（以前は登記済権利証と呼ばれていたもの）
●固定資産税納税通知書および固定資産税評価証明書（最新のもの）
これらの準備物は、どの不動産会社に依頼する場合も必須であるため、遠隔地にある土地を売却する際は、すべて揃えておきましょう。
一般的な土地の売却と同じように、不動産業者に依頼して、売却の手続きを進めることになります。
土地の売却・遠隔地の場合の注意点やポイント
遠隔地の土地を売却する際は、一般的な土地の売却時よりも注意が必要です。
遠隔地の土地を売却するときの注意点やポイントをしっかりと理解しておきましょう。
まず、最初の注意点は、遠隔地の土地売却を依頼する不動産業者選びです。
その際、遠隔地の地元の不動産や土地に詳しい不動産会社を選ぶことが、大きなポイントになります。
地元の土地に詳しい不動産業者を選ばないと、適正な価格で土地の売却をしてもらえません。
また、遠隔地の場合は、売主が頻繁に現地に行くことができないため、不動産業者が代わりに手続きや立ち合いを行うことになります。
そのため、信頼できる不動産業者を選ぶことも重要なポイントです。
遠隔地の信頼できる不動産業者を見つけるには、不動産一括査定サイトを利用すると良いでしょう。
不動産一括査定サイトに売却したい土地の情報を入力すれば、土地の査定や売却をしてくれる優良な不動産業者を見つけることが可能です。
不動産一括査定サイトでは複数の不動産業者が紹介されるため、遠隔地にいながら実績や査定額などを元に比較して、自分で選べます。
遠隔地の土地の売却を依頼する不動産業者は、必ず直接会ってから決めるようにしましょう。
一度も不動産業者に会わずに依頼すると、万が一トラブルが発生したときの対応が大変になります。
遠隔地の土地を売却するときは、地元に詳しくかつ信頼度の高い不動産業者に依頼し、密に連絡を取りながら手続きを進めることがポイントです。
要チェック｜売却査定
